知っておきたい耐震基準！～新耐震基準で作られている物件を狙え！

◆耐震基準とは？

以前、防災対策についてご説明させていただきましたが、今後30年の間に首都直下地震が起こると言われています。

建物についても地震に対する強さ「耐震基準」というものがあります。

この耐震基準ですが、1978年の宮城県沖地震を機に見直され、1981年6月以降に建築確認を受けている物件か、それ以前の物件かで大きく異なります。1981年6月以降に作られた物件については「新耐震基準」で作られています。

◆旧耐震基準と新耐震基準の違い

旧耐震基準では簡単に言うと、「震度５」程度の中規模地震の際に建物が倒壊しないのを前提として作られています。あくまでも、「倒壊しない」ですので、震度5程度の中規模地震でも建物が損傷する可能性はあります。

ただし、新耐震基準では上記、旧耐震基準のように「震度5」程度の中規模地震では建物が損傷せず、「震度6～7」程度の大規模な地震でも建物が倒壊はしない程度の建物を前提に構造計算を行うことが義務付けらています。

なお、1995年に発生した阪神淡路大震災の際、倒壊した建物は旧耐震基準の建物が多かったとのことで、旧耐震基準か新耐震基準かで倒壊数が異なることがわかります。

もちろん、鉄筋コンクリートなどのマンションタイプか、木造などのアパートタイプ、タウンハウス、テラスハウスなどでその材質次第の得手不得手はありますが、どのタイプの物件も耐震基準に準拠して構造されています。

◆旧耐震基準の時代に作られた物件でも新耐震基準に準拠するものがある？

耐震基準は「最低限」順守しなければならない事項ですので、旧耐震基準の時代に作られた物件であっても、新耐震基準に準拠した構造となっている物件はあるかもしれません。なので、旧耐震基準だからと一概に避けるのも注意が必要です。ただ、これを構造上証明することはなかなか難しく、一級建築士などによる専門的な耐震診断を受ける必要があります。

◆まとめ

耐震基準についてご説明しましたが、大きくは1981年6月以降に建築確認を受けているか、受けていないかで大きく異なることがわかりました。確かに、耐震基準で大きく被害は異なることが想定されていますが、例えば直下型地震などであれば震度6～7を超えた震度になることも可能性としてはあります。

あくまでも参考とし、新耐震基準の建物に住んでいるからと言って、普段からの準備を怠らないようにすることが大切です。

防災対策については以前にも投稿させていただいておりますので、以下のリンクよりご参照ください。

賃貸住宅でも防災対策！～まずは身近なものから備蓄しよう！

アブレイズ・コーポレーション東京駅本店では重要事項説明時に耐震基準の説明を行うとともに、ハザードマップのご説明等もわかりやすくご説明させていただいております。

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